子どもの手術入院で実費8,000円・県民共済から約20万円もらった話｜月1,000円の威力【実体験】

🦥 この記事を書いた人：管理職歴7年以上の会社員。4歳の子どもがへそのヘルニアで手術入院した実体験をもとに書いています。専門家ではないため、最終判断はご自身でお願いします。

「子どもが手術になった。入院費用、いったいいくらかかるんだろう…」

手術が決まった瞬間、誰でもそう思いますよね。筆者も同じでした。

「簡単な手術ですよ」と先生には言われました。でも親にとって、子どもの手術が「簡単」なことなど何一つありません。付き添いで泊まり、術後に痛がる我が子を見て、お腹の傷跡を初めて見て——そういう経験をしながら、それでも「お金の準備はしておいてよかった」と思った話です。

実費は約8,000円。月1,000円の県民共済から約20万円が振り込まれました。

「子どもは医療費無料だから保険はいらない」と思っている親御さんに、ぜひ読んでほしい話です。

「簡単な手術です」と言われても、親は全然簡単じゃなかった

先生からは「へそのヘルニアは一般的な手術です、心配しないでください」と言われました。

でも、親はそう簡単には割り切れません。

筆者は付き添いで2泊3日、病院に泊まりました。手術室に子どもが連れていかれる瞬間、手術が終わって戻ってきた直後に痛がる姿、お腹の傷跡を初めて見たとき——「簡単な手術」という言葉とは裏腹に、その一つひとつが刺さりました。

実体験の全貌｜2泊3日手術入院でかかったお金の全部

子ども（当時4歳）がへそのヘルニアで手術・入院しました。

実費約8,000円に対して、県民共済から約20万円。差し引き約19万2,000円のプラスになりました。

「子ども医療費無料」でも県民共済が有効な3つの理由

自治体の子ども医療費助成制度で、多くの地域では子どもの医療費窓口負担がゼロになります。「それなら保険は不要では？」と思いがちですが、そうではない理由があります。

高額療養費制度は使えた？正直に答える

「高額療養費制度は使えなかったの？」と思う方もいるでしょう。結論から言うと、今回は使いませんでした（使う必要がなかった）。

つまり今回のケースでは：

• 医療費本体 → 自治体助成で無料
• 高額療養費制度 → 出番なし（窓口負担がゼロなので）
• 食事代・診断書代 → 全額自己負担（どちらの制度も対象外）
• 県民共済 → 入院＋手術給付金で約20万円

子どもの医療費が無料の地域では、高額療養費制度より県民共済などの民間共済の方が実質的に機能するという結論です。

県民共済こども型・月1,000円で何が保障されるか

地味に嬉しい「割戻金」というメリット

県民共済は非営利の共済組合のため、決算で剰余金が出た場合、掛け金の一部が「割戻金」として返ってきます。

筆者の経験では、年間掛け金12,000円のうち数千円が毎年戻ってきます。つまり実質的な掛け金は月1,000円よりさらに安いという計算になります。民間の子ども保険と比べると、このコスパの良さは際立ちます。

まとめ｜月1,000円で備える価値は十分ある

• 子どもの医療費が自治体助成で無料でも、食事代・診断書代は全額自己負担
• 高額療養費制度は窓口負担がゼロなら出番がない——共済の方が実質的に機能する
• 県民共済こども型は月1,000円で入院・手術・通院・賠償責任まで幅広くカバー
• 今回の実体験：実費約8,000円に対して約20万円の給付
• 割戻金で実質の掛け金はさらに安くなる

「医療費無料だから子どもの保険はいらない」は半分正解・半分間違いです。手術のような大きな出来事があったとき、月1,000円の備えが20万円になって戻ってくる——その安心感は金額以上のものがあります。